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「 みずほ 」（PLH-41）は、 海上保安庁 の 巡視船 。 分類上はPLH（ Patrol vessel Large with Helicopters ） [2] [3] 、公称船型はヘリコプター2機搭載型 [4] 。 建造費用は約154億円 [5] 。 船名は日本の呼称（雅称）である「瑞穂」に由来する。 来歴. 1979年 、 国際海事機関 （IMO）で海上捜索救難に関する国際条約（SAR条約）が採択された。 これに基づき、 日本 と アメリカ合衆国 とで「日本国政府とアメリカ合衆国政府との間の海上における捜索及び救助に関する協定」（日米 SAR協定 ）が締結され、日本の分担区域は 北緯17度線 以上、 東経165度線 以西という広大な海域となった [6] 。
しゅんこう型巡視船 基本情報 船種 ヘリコプター2機搭載型PLH 運用者 海上保安庁 前級 2代目「みずほ」 次級 (最新) 要目 総トン数 6,742トン [1] 全長 約140メートル (460 ft) [1] 最大幅 16.5 m [1] 機関方式 CODAD方式 主機 ディーゼルエンジン×4基 [1] 推進器 ×2 ...
海上保安庁は、 昭和62年 度から 平成元年 度にかけて、高速力と外洋行動能力を両立させた新型巡視船として、 180トン型PS（みはし型） 4隻を建造した。 しかし同型では、計画段階では全長46メートルとされていたものの、諸般の事情により、全長43メートルに短縮して建造されていた [4] 。 本型は、同型をもとに全長を46メートルに延長し、清水や食料の搭載量を増すことで、連続行動時間の延長と居住性の向上を図った改良型である [3] 。
計画年度#船名建造所平成4年PS-06びざん→ ばんな→ らいざん平成4年補正PS-05かむい日立造船神奈川工場平成5年第1次補正PS-07あしたか三井造船玉野事業所平成5年第3次補正PS-08くらま→ かりば三菱重工業下関工場「 みずほ 」（ Mizuho ）は、 海上保安庁 のヘリコプター2機搭載型 巡視船 。 みずほ型巡視船 の ネームシップ にあたり、PLH-21の記号・番号を付されている。 配属替えに伴って、2019年には「 ふそう 」（ Fusō ）に改名された。 船歴. 設計・装備については「 みずほ型巡視船 (初代) 」を参照. 1986年3月19日に竣工し、 横浜海上保安部 （ 第三管区 ）に配属された。 その後、「 しきしま 」の就役に伴い、1991年12月16日には 名古屋海上保安部 （ 第四管区 ）に配属替えとなった。 また 2019年 7月5日には、新「 みずほ 」の就役に伴って 舞鶴海上保安部 （ 第八管区 ）に配属替えとなり、この際に「ふそう」に改名された。
みずほ型巡視船 （みずほがたじゅんしせん、 英語: Mizuho-class patrol vessel ）は、 海上保安庁 の巡視船の船級 [注 1] 。 区分記号はPLH（ Patrol vessel Large with Helicopters ）、公称船型は ヘリコプター 2機搭載型 [1] 。 1番船「みずほ」が、配属替えに伴い「ふそう」と改名したことから、ふそう型とも呼称される。 来歴. 1979年 、 国際海事機関 （IMO）で海上捜索救難に関する国際条約（SAR条約）が採択された。
登場作品. 参考文献. 外部リンク. おじか型巡視船 (2代) おじか型巡視船 （おじかがたじゅんしせん、 英語: Ojika-class patrol vessel ）は、 海上保安庁 の 巡視船 の船級。 分類上はPL（ Patrol vessel Large ）型、公称船型は1,000トン型 [1] 。 ネームシップ が配置替えに伴って改名したことから、2000年以降は えりも型 とも称される [1] 。 設計面では、昭和62年度計画で建造された 「のじま」（1997年以降は「おき」と改名） の発展型となっている。 「のじま」では船首楼甲板よりも1層高めて船尾甲板上に架するかたちとなっていた ヘリコプター甲板 は、強度甲板と面一とされた。
アニメ. 参考文献. 関連項目. いず (巡視船・2代) いず （JCG Izu, PL-31）は、 海上保安庁 の 巡視船 。 阪神・淡路大震災 の教訓をもとに、大規模災害発生時に現場指揮所となるための指揮通信設備や、被災地への救援物資運搬能力などを備えた 「災害対応型」 の巡視船として建造された。 また 第三管区海上保安本部 の 救難強化巡視船 として『潜水指定船』でもあるため、潜水士の配置及び 潜水士 の支援機材や ROV 、海底地形走査用 ソナー も備えている [1] [2] 。 来歴. 1995年 の 阪神・淡路大震災 では、 第五管区海上保安本部 を始めとする海上保安庁の陸上施設も大きな被害を受け、救援活動の指揮に支障を来たした。
