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中央研究院 （ちゅうおうけんきゅういん、略称は 中研院, ラテン語 は Academia Sinica）は、 中華民国 （ 台湾 ）の最高学術研究機関（ 国立アカデミー ）。 中華民国総統府 直属。 科学 及び 人文学 の研究・指導・連絡・学術振興・人材育成を行なっている。 所在地は 台北市 南港区 。 1928年 6月9日、 南京 にて設立。 初代院長は 蔡元培 。 現院長は、 カリフォルニア大学ロサンゼルス校 の教授だった化学者の 廖俊智 （第8代、 2016年 - ）。 また、 中華人民共和国 の 中国科学院 及び 中国社会科学院 に相当する。 沿革. 1927年 4月17日、中央政治会議第74次会議が 南京 で開催され、 李煜瀛 （石曽）より中央研究院設立案が提出された。
中央研究院 歴史語言研究所 （ちゅうおうけんきゅういん れきしごげんけんきゅうじょ、通称 史語所 ）は、 中華民国 中央研究院 傘下の現代中国の著名な歴史学・言語学の研究機構である。 1928年に 広州 で設立された。 陳寅恪 ・ 趙元任 ・ 李済 （ 中国語版 ） ・ 羅常培 ・ 李方桂 ・ 董作賓 ・ 梁思永 （ 中国語版 ） ・ 労榦 ・ 周法高 ・ 厳耕望 （ 中国語版 ） ・ 石璋如 （ 中国語版 ） ・ 芮逸夫 （ 中国語版 ） ・ 全漢昇 （ 中国語版 ） などの著名な学者が研究員を歴任し、また 殷墟 等での発掘調査、 内閣大庫 （ 中国語版 ） 檔案 の整理と研究、中国各省の方言調査などで大きな学術的成果を挙げたことにより、世界の学界が注目する重要な機関となっている。
財団法人工業技術研究院（略称工研院、英文略称ITRI） は 台湾 新竹県 竹東鎮 にある 中華民国 経済部 が設立した 財団法人 であり、 台北市 、 新竹市 、 新竹県 、 台中市 、 南投県 、 台南市 などに研究地区、オフィスを有する台湾科学技術の発展における重要拠点である。 概要紹介. 台湾最大の産業技術研究開発機構であり、台湾半導体業界のパイオニアである。 1936年8月日本統治時代に台湾総督府所属の「天然ガス研究所」として新竹市光復路321号に設立された。 第二次世界大戦終結後、1945年10月に中華民国経済部資源委員会により接収され、「天然気研究所」と改称された。
中国科学院 （ちゅうごくかがくいん、 簡: 中国科学院 、 英: Chinese Academy of Sciences ）は、 中華人民共和国 におけるハイテク総合研究と自然科学の最高研究機関であり、 国務院 の直属事業単位である。 設立は中華人民共和国設立からちょうど1か月後の 1949年 11月1日 である。 数多くの 国家重点実験室 も持っている。 概要. 中国科学院の実質的な前身は、 中央研究院 と北平研究院である。 中央研究院は 中華民国 および 国民政府 の 台湾 移転に伴って 台北市 へ移転し、そこで再建された。 一方、北京では中華人民共和国の建国後、残った施設や人員によって中国科学院が創設された。 創設当時は中央研究院と同様、人文・社会科学に関する研究所も同院に存在した。
概要 櫻井良子（現・櫻井よしこ）が2007年 12月18日に設立し、代表を務める。 会見の中で、設立趣旨として、「これはずっと長い間の私の夢だった。戦後日本の、国家とはいえない在り様を、どう立て直していけるのか、そのために、日本人は何をすればよいのか、国際社会で日本に相応しい ...
中国社会科学院 （ちゅうごくしゃかいかがくいん）は、 中華人民共和国 の哲学及び社会科学研究の最高学術機構であり、総合的な研究センター。 研究所31、研究センター45、研究者4200人を擁し、中国政府の シンクタンク として大きな影響力をもつ。 また世界80ヵ国のシンクタンク、高等研究機関200余りと日常的に交流する。 国務院 直属事業単位である。 沿革. 文化大革命 後の 1977年 5月、 中国科学院 の哲学社会科学学部を基礎として新設された。 一部研究所は中国科学院時代から存在する。 初代院長は 胡喬木 、第2代院長は 馬洪 、第3代 胡縄 、第4代 李鉄映 、現任院長は 陳奎元 である。 研究所.
中国工程院 （ちゅうごくこうていいん、英文名：Chinese Academy of Engineering）は、 中華人民共和国 における技術分野の最高研究機関であり、また 国務院 の直属事業単位である。 設立は 中国科学院 から分かれて独立した1994年とする。 中国工程院のメンバー（院士）は現在600余名であり、中国科学院と共に科学技術関係の「両院」と呼ばれている。 概要. 設立以来、中国工程院は関連する政府の部局や委員会からの委託を受けて、国家の主要な企画、計画、指針、政策についての助言を提供してきた。 中央政府と地方自治体の様々な省庁からの要請によって、中国工程院はメンバーを組織して研究を最前線で行い、戦略的な意見と提案を出してきた。
