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1969年5月. 「医用技術 研究施設」として設立. 三浦茂教授が初代施設長に就任. 1976年5月. 「医用工学研究施設」に改称. 桜井靖久教授が施設長に就任. 1999年4月. 岡野光夫教授が施設長に就任. 2001年4月.
先端工学外科学分野（FATS）のメンバーを中心として、術中に腫瘍の位置情報を知らせるリアルタイムナビゲーションシステムや、あらゆる医療機器が接続し情報が集約・可視化されるスマート治療室（SCOT®）、手術ロボット等の手術支援技術の研究開発を進めており、従来の外科医の目と手と脳を超越するハイクオリティな治療の実現を目指しています。 また再生医工学分野と代用臓器学分野のメンバーを中心として、生体外で細胞から機能的な組織・臓器を構築し再生医療等への応用を目指す「組織工学」の研究開発を進めており、これまでに様々な臨床医学領域において世界初・日本発の再生医療を実現しています。 沿革. 詳細はこちら (先端生命研の歩み)
2024年5月23日 · 2024.05.23. 受賞/Award. 受賞者・受賞名・受賞日. 第23回日本再生医療学会総会 優秀演題賞 口演. 飯田達郎（大学院生・循環器内科） “配向した心筋組織のシート化と三次元配向組織の構築と機能的評価” 勝浦美沙子（大学院生・小児科） “間欠的加圧培養の細胞への影響検証と血管網豊富な移植組織の構築” 鈴木理子（交換学生・早稲田大学） “培養肉生産に向けた固体酸触媒を用いた藻類からの栄養抽出と動物細胞培養” 2024年3月28日. 第23回日本再生医療学会総会Website. Tweet. Share. +1. 加藤等さん、西丸達也さんが“優秀ポスター表彰”受賞前の記事. 研究活動/Activity Report. 受賞/Award.
特徴. 現代医療は医療機器の発展により低侵襲で患者負担が少ない医療行為が主流になってきています。 医療機器の技術革新により機器も様々な分野で多岐にわたり使用されてきています。 臨床工学部では生命維持管理装置も含め、高度管理医療機器の保守・点検・適正使用を管理し、医療機器安全に貢献しています。 業務内容. 診療支援業務：チーム医療のスタッフとして生命維持管理装置（人工呼吸器、人工心肺・補助循環装置、血液浄化装置等）の操作および診療補助業務を行っています。 医療機器管理業務：保守管理業務を通じ、安全で質の高い医療サービスを提供し、院内の医療スタッフへの教育を通じて医療事故発生の防止に努めています 。 東京女子医科大学病院. 〒162-8666. 東京都 新宿区 河田町 8-1.
2019年4月3日 · 本プロジェクトは東京女子医科大学（先端生命医科学研究所 村垣善浩教授、岡本淳特任講師他）が統括し、国内外の産業界で普及しているミドルウエアORiN（Open Resource interface for the Network）をコア技術とした汎用性の高い治療室用インターフェースOPeLiNKⓇをデンソーが中心となって開発し、日立製作所のオープンMRI等の手術室内医療機器・設備を接続しています。 2016年に「ベーシックモデル」を広島大学病院、2018年に「スタンダードモデル」を信州大学医学部附属病院に設置し、機器のパッケージ化や新規アプリケーション等の開発を進めてきました。 このたび、「ハイパーモデル」手術室が東京女子医科大学病院の第一病棟内に完成しました。
特徴. 栄養部は、入院患者様が食事を美味しく食べていただく為、適時適温食の対応と選択食を実施し、更に、個々の嗜好についても充実を図りながら提供しています。 栄養指導については、管理栄養士を常時配置し、患者様が日常生活を安心して過ごせるよう、医師、看護師連携のもと、具体的な助言と相談に応じています。 入院・外来ともに個人・集団それぞれ月曜日から土曜日まで行っています。 栄養サポートチーム. 医師、口腔外科医師、管理栄養士、看護師、薬剤師、理学療法士、言語聴覚士などの多職種がチームを組み、栄養管理が必要な患者様の入院中の栄養サポートを行っています。 >栄養サポートチーム専門療法士実地修練生の募集（PDF）
第三者委員会の設置について. 本学は、令和6 年4 月10日開催の理事会にて、出向者に対する二重給与その他不正支出の有無等の事案の調査等を目的として、大学法人ガバナンス及び不正調査について高い知見を有する本学から独立した立場の複数の第三者による第三者委員会を設置することを決議し、このたび、第三者委員会の構成が決まりましたので公表いたします。 今後、上記第三者委員会において、客観的かつ徹底的な調査が行われることとなりますが、本学として第三者委員会の調査に全面的かつ真摯に協力いたします。 本学は、第三者委員会による調査結果を踏まえ、再発防止策を講じるとともに、管理運営体制の再構築を含む改善計画を策定し、健全な法人運営に努める所存です。
