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2024年04月11日 第40回吉岡彌生記念講演会のご案内：2024年5月22日～29日配信 2024年02月21日 好評受付中！ 3月7日（木）第10回地域連携セミナー 2024年02月02日 【プレスリリース】男子看護学生のためのキャリアセミナー開催のお知らせ 2023年12月07日 【1/18(木)開催】高橋倫子先生ご登壇！
1. かかりつけ医から「地域連携係」へ電話予約. TEL:047-458-6543. FAX:047-458-6545. ＊当院の「診療申込書」「紹介・診療情報提供書」専用冊子をご郵送しますので、お申し付けください。 「診療情報提供書」「検査データ」のご提供をお願い致しております。 1.医療機関様よりお電話にてご予約を承ります。 いただいたお電話で日時をご案内し予約取得いたします。 2. 予約取得後「FAX 診療申込書」をお送りください。 FAX 047-458-6545 (地域連携 直通) ＊医療機関様専用. お電話で予約取得されてからご送信ください。 ※番号のおかけ間違いのないようにご注意ください。 ※FAX は、来院日の前日 FAX 受付時間内までにお送りください。
お知らせ. 2023/11/16：地域連携室だより第 12 号を掲載しました。 2023/11/16：第 9 回東京女子医科大学病院地域連携セミナー開催のお知らせを掲載しました。
【予約電話番号】 TEL 047-458-6600. 受付時間（平日） 9：00～16：00. （第3を除く土曜日） 9：00～12：00. ＊予約電話は9：00～11：00の間は大変混み合っております。 比較的つながりやすい午後の時間帯をご利用下さい。 休診日. 日曜日・祝日・外来休診日（毎月第3土曜日）・創立記念日（12月5日） 年末年始（12月30日～1月4日） 初診時のご注意. 当院は、「地域医療支援病院」に承認されました。 よって今後は、医療を地域全体で 担う中で当院は更に急性期医療の中心的な役割を果たしていきます。 当院の外来診療は紹介状持参、予約診療を原則としております。 他の医療機関からの紹介状をお持ち下さい。
- 各種診断書(証明書)の発行について
- 申込方法
- ご入院中に申し込まれる方へ
- 申込上の注意点
- お問合せ先
（保険会社の診断書・特定疾患、年金に係る文書等） 各種診断書・証明書等の申込は総合外来センター１階書類窓口（３番）にて受付しております。なお、文書の内容や種類により取扱いできない場合がございます。詳しくは書類係までお問合 せください。
「診断書・証明書申込書」に必要事項を記入の上、書類窓口でお申込みください。 ご持参いただくもの 1. 診察券又はご本人と確認できる書類 2. 診断書・証明書申込書（書類受付窓口で交付） 3. 文書料金（お申込み時にお支払いください） ※郵送受取りをご希望の場合は郵送代金（レターパック代）が必要となります。 ※文書の種類によって健康保険が適用されますので、健康保険証をご持参ください。 また特定疾病の助成を受けている方は限度額管理表もご持参ください。（傷病手当等） 4. ご本人以外の家族の方が申込、受け取りをされる場合に必要なもの。 ＊患者さんの診察券又はご本人と確認できる書類 ＊患者さんと同姓・同居のご家族の場合→患者さんの身分証と申込される方の身分証 ＊患者さんと別姓・別居のご家族の場合→患...
入院期間の証明が必要な保険会社等の診断書については退院日当日か退院日以降に総合外来センター１階書類窓口にお申し込みください。入院中に必要な書類については医師または病棟ナースステーションにお申し出ください。 （早急に勤務先等への提出が必要な書類、出産育児一時金、公費の申請、他院への紹介状等）文書の種類（または、初めてお申し込みになる文書）によっては、事前に医師の了解が必要となります。（院内診断書・診療情報提供書等）作成には約20日間前後かかります。文書の内容や休診日、担当医の出張等の諸事情により遅れる場合がございます。複数科の文書作成については、原則、各診療科単位での作成となります。患者さんのご都合によるキャンセル、及び返金はいたしません。〒162-8666 東京都新宿区河田町８－１TEL 03-6709-8853（直通） ＊お電話のお問合せは、平日13：30～16：30にお願いします。概要. 衛生学公衆衛生学講座は、本学創設者の吉岡彌生先生のご子息である吉岡博人先生が1934年に創始し、以来社会全体の健康問題を広く対象とした研究・教育を担っています。 公衆衛生学という言葉は耳慣れない方も多いかもしれませんが、公衆衛生学とは、公衆（すべての人々）の生を衛る（健康を確保し増進させる）ための学問です。 人々の病気やけがを事前に防ぐこと、また基礎医学や臨床医学での知見や技術を広く社会につなげることがこの分野の重要な役割であり、社会医学と称される所以です。 日本国憲法第25条では、国が公衆衛生の向上に努めること、医師法第1条では、医師は公衆衛生の向上及び増進に寄与することと記載されています。
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