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2024年3月22日 · 従来、同社は自社でCPU（プロセッサ）を設計／開発し、製造までを一貫して行う「垂直統合型」の半導体事業者だった。 なぜ、このタイミングで他社の半導体製造を受託するビジネスに乗り出すのだろうか。 この記事ではゲルシンガー氏による基調講演をレポートすると共に、その動機について考察してみることにしたい。 目次. 2030年までに「ファウンドリで世界2位」を目指す....
2023年2月28日 · イラストレーターのrefeiaです。 そろそろ新しいノートPCが欲しいので、今回は日本マイクロソフトの「Surface Pro」シリーズで最新モデルとなる「Surface Pro 9」を見ていこうと思います。 思えば、前回 Surface Proをレビューしたのが2017年...
- Refeia
2019年7月5日 · プロ棋士の佐藤天彦叡王（当時）と将棋ソフト「PONANZA」（ポナンザ）の対局で、先攻のポナンザは、いきなり「3八金」というあまり見慣れない手を打ちました。 しかし、その後に「中住まい」と呼ばれる強固な守りを築き、結果的に自然な展開になっていったのです。 この打ち筋を想定できていた人はどれだけいたでしょうか。...
- デジタルによる“新しい未来を始動させる。”ために
- De、Dx、Qxが指し示す、デジタル事業の方向性
- Deからdxへ、サービスを進化させたソリューション
- 東芝の技術から生まれるdxの種と育み方
- 量子技術で目指す、新たな国内産業の創出
- 新たな成長軌道に乗せるために
――22年3月、東芝の代表執行役社長 CEOに就任した島田太郎氏から、東芝デジタルソリューションズの社長を引き継がれました。まずは新社長として、今後の経営の方向性についてお聞かせください。 岡田社長：目指すところは東芝グループとして共通しています。「人と、地球の、明日のために。」という経営理念のもと、私たちの存在意義（パーパス）は「新しい未来を始動させる。」です。世界をよりよい場所にしたい、そう考えています。 東芝が経営危機に直面する中、東芝グループの30代の若手を中心に、東芝の存在価値について徹底的に議論を行い、経営層からのフィードバックなども経て、新しい理念体系を作り上げていきました。その中でたどり着いたのは、この“東芝人”として共通する思いなのです。 では、東芝デジタルソリューションズ...
――東芝では、デジタルエコノミーの発展に向け、DE（Digital Evolution）、DX（Digital Transformation）、QX（Quantum Transformation）という三段階での事業モデルの変革を掲げています。どういった狙いがあるのでしょうか。 岡田社長：島田が東芝に来てからずっと話している言葉があります。「DXとはプラットフォーマーになることだ」と。しかし、プラットフォームはすぐにはできません。 まず、プロセス改善やコスト削減など、既存のバリューチェーンをデジタルによって効率化・最適化するなどして業務課題を解決するDEは、東芝オリジナルの言葉です。世の中一般にはこのDEをDXと称して取り組んでいることが多いと感じています。 DEによる情報のデジタル化と蓄積...
――DXの「自分ごと化」とはどういった取り組みでしょうか。 岡田社長：DXによる具体的なゴールが描けず、DXを“他人ごと”と捉えてしまうことが多いのではないかと感じており、これでは残念ながらデジタルによる変革という発想は出てきにくい。 とはいえ、当社も同様でした。そこでDXの「自分ごと化」を醸成するため、「みんなのDX」という社内ピッチ大会を実施し、工場や保守・メンテナンスなどの現場を含めたあらゆるグループ社員から、デジタルを使った業務改善のアイデアを募る活動を展開してきました。すでに5回目を数えますが、勝手を知っている業務だからこそ、見直しに知恵を絞ることで実践的な勘も養えます。このピッチ大会での優れたアイデアには実行予算が付くこともあり、今ではDEからDXに移るプロセスまで盛り込まれるほ...
岡田社長： 一方で、研究開発によってDXの種が登場するケースもあります。代表的な例が、プライベートブロックチェーン「DNCWARE Blockchain+」です。このサービスは、高度なセキュリティを担保するブロックチェーンを独自開発したことに端を発しています。 東芝のCDOも兼務する立場から語弊を恐れずに言えば、デジタルは道具でしかなく、大切なのはそれをどう使いこなすかにあります。その点を踏まえ、DNCWARE Blockchain+ではデータ保護の信頼性はもちろん、ユーザー向け開発ツールも事前に用意するなど、使いやすさにも大いにこだわりました。その結果、自治体における契約事務のデジタル化の実証実験をはじめ、相続手続きのオンライン支援や物流トレーサビリティーのサービス基盤として採用いただける...
――QXの領域についてはいかがでしょうか。 岡田社長： 東芝は20年以上前から量子技術の研究開発に取り組んできました。量子技術の社会実装の本格化は早くても30年ごろからといわれており、まだまだ先の技術である一方、実用レベルに達しつつあるものも一部で存在します。22年4月より英国通信大手のBTとの協業で商用サービスの提供を開始した「量子暗号通信」や、量子インスパイアード最適化ソリューション「SQBM+」が代表です。 私たちは、量子技術の発展が、複雑化する社会課題解決に大きく貢献できると確信しています。SQBM+は、正確には量子コンピュータではなく、東芝独自のアルゴリズムにより、一般的なコンピュータで量子コンピュータの挙動を再現することができる疑似量子計算機で、「組合せ最適化問題」を高速に解くこ...
――経営の現状について、どう評価していますか。 岡田社長：当社の足元の業績は非常に堅調で、先行投資による好循環がうまく回っているというのが率直な印象です。それをさらに加速させることが、社長を任された私にとっての使命と責任だと思っています。 ――デジタル事業の成長を加速させるために、今後どのようなことに取り組んでいきますか。 岡田社長：DXを当社の社員全員が自分ごととして捉え、サステナブルな社会を目指し果敢にチャレンジしていきます。そこでの成果を社会、つまりお客さまに最適な形で提案することが事業拡大には欠かせません。 これからより重要になるのは、私たちと同じベンチャースピリットを持つパートナーとの連携強化による、真のDXを社会に展開できるプラットフォームの形成です。デジタルでビジネスモデルがこ...
2021年1月28日 · 米ワシントン大学、米スタンフォード大学、米Adobe Researchによる研究チームが開発した「 Lifespan Age Transformation Synthesis 」は、1枚の顔写真から過去と未来の経年変化を推定する深層学習フレームワークだ。 0歳から70歳までの頭部全体を予測する。 1枚の顔写真（左端）が与えられると、ネットワークは頭部全体の0～70歳の経年変化を予測する....
2024年4月30日 · 「どこかにビューーン！ 」も手軽に手に入るようになる（出所：公式Webサイト） 金融機関の預金金利は、日銀の政策変更を受けてこれから上がるといわれているが、それでも年間の受取利息は年率1％をはるかに下回る。 仮にJRE BANKの特典をフル活用すれば、既存の預金金利を大幅に超える恩恵が受けられる。 生活者にとっては魅力的に映るだろう。 また、JRE BANKの取引によってJRE...
2023年8月29日 · 東洋経済新報社の「四季報AI」は、ChatGPTを活用し、会社四季報オンラインの記事やデータを主な参考元として、株式投資に役立つヒントを対話形式で引き出せるサービス。 現在β版ですが、面白い使われ方をしているそうです。 (1/3)
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