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簡単に言えば、日本で地震の発生が非常に多いのはこのためである。 日本の地震年表（にほんのじしんねんぴょう）では、現在の日本領内 [注 1] にて発生した主な地震の記録を年表形式で記載する。
東日本大震災関連の犯罪・問題行為（ひがしにほんだいしんさいかんれんのはんざい・もんだいこうい）では、2011年（平成23年）3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）およびそれによって引き起こされた福島第一原子力発電所 ...
地震の年表（じしんのねんぴょう）は、地球上で発生した主な地震の記録である。日本で発生した地震については「日本の地震年表」を参照のこと。
- 地震動
- 地殻変動
- 規模
- 震源域
- 被害
- 前兆現象
- 誘発地震
- 研究
- 他の地震との関連性
- 外部リンク
現存する数少ない記録によって、三重県津市、静岡県榛原郡御前崎村、長野県諏訪市や岡谷市で震度6、近畿から中部までの広範囲で震度5を観測していたことが確認されている（ともに旧震度階―烈震・強震）。観測所によっては、地震の強さが測定範囲を超えており（震度計の針が端まで振り切れてしまっており）、震度を記録しきれていないほどだった。異常震域の存在が示唆され、敦賀市、福井市、甲府市、諏訪市、岡谷市が震源から離れているにもかかわらず震害が大きかった。福地村、袋井町など被害の調査によって震度7と推定される箇所もあった。また、地震発生後に常設の観測点では無い臨時観測点による集中観測は、地震発生から2ヶ月を経過してから行われたため、地震像の詳細や余震活動については不明点が多い。 震度分布は東海地方より西側では1...
太田川付近では堤が地割れし2m程度沈下したが、これは地震動によるものであった。熊野灘の新宮では0.3m沈下、鳥羽では0.3m沈下、名古屋では0.25-0.4m沈下、渥美半島では0.3-0.4m程度の沈下、浜松では0.3-4m沈下、駿河湾岸の清水では0.5m沈下した。対して掛川では0.07m隆起、相良港では0.3m隆起、御前崎は0.15m隆起した。北西側は沈降、南東側は隆起の傾動は安政東海地震と類似しているが駿河湾西岸が沈降している点が異なり、また地殻変動の幅は小さかった。
気象庁によれば地震規模を示すマグニチュードは 7.9 と推定されている。他方、表面波マグニチュードMs=8.0、モーメントマグニチュードMw=8.1あるいはMw=8.2と推定する説もある。 地震断層パラメーターは長さL=120km、幅W=80km、すべりD=3.1m、あるいはL=110km、W=70km、D=4.0m（熊野灘沖）およびL=80km、W=80km、D=4.0m（遠州灘沖）の二つの断層を仮定する説などがある。地震モーメントはM0 = 1.5×1021N・m、あるいはM0 = 2.0×1021N・mなどの値が推定されている。 太平洋岸の験潮施設で記録されていた津波波形を利用した滑り量の推定結果からは、志摩半島沖に約3mの最大の滑り量を生じた領域と、次いで渥美半島沖に約1.5mの滑り...
安藤(1975)の断層モデルでは、震源域は直線上に広範囲に及び、愛知県三河湾南沖から、和歌山県東牟婁郡串本町の南東沖に至る南海トラフと平行した線上の地域で発生したと見られている。 上述のように、1940年代の半ばには大きな地震が相次いでおり、この地震から2年後の1946年（昭和21年）12月21日に昭和南海地震が発生した。2つの地震は同時発生ではないものの南海トラフにおける連動性があったと考えられている。一方で、昭和東南海地震は安政東海地震のように駿河湾奥（駿河トラフ）までは破壊が進行せず浜名湖南東沖辺りで破壊が止まったとされ、依然、東海地震の震源域が空白域として残されたと考えられている。 浜名湖沖で破壊が止まった理由について、「濃尾地震により南海トラフ側では歪みが増加し駿河トラフ側では歪み...
人的被害
1. 流失家屋：3129戸 2. 浸水家屋：8816戸 3. 焼失家屋：3129戸 4. 火災発生：26箇所 地震による家屋の倒壊や地震直後に発生した津波により、三重県、愛知県、静岡県を中心に、推定1,223名の死者および行方不明者が出たものとされている。ただし、戸籍などが津波により消失したため正確な被害者数を把握できず、死者数については918名とする説もある。行政機能が麻痺したため、死亡届を出さずに現在に至っている例も散在する。 この地震によって関東大震災のような大規模な火災は発生しなかった。これは、建物倒壊が比較的少なかったこと、地震発生時刻が昼すぎであり火を使っている場所が少なかったこと、天候が穏やかで風が弱かったこと、さらに第二次世界大戦中で人々の緊張が高まっていたことなどが要因として挙げられている。 愛知県内では半田市の中島飛行機山方工場、名古屋市南区の三菱重工業名古屋航空機製作所道徳工場（後の日清紡名古屋工場、現在のビバモール名古屋南）がこの地震によって倒壊し、それぞれ死者130人、60人の被害を出した。この2つの工場は紡績工場を買収して軍需に転用したものであったが、...
遭遇した著名人
1. 土屋嘉男 - 医学生だった当時、愛知県半田市の中島飛行機半田製作所にて被災。晩年にNHKが本地震を特集番組で、レンガの下敷きになり激しく損傷したいくつもの遺体を目撃した様や、機密秘匿による軍の検閲や箝口令等を、証言者の一人として語っている。 2. 田村高廣 - 当時京都三中在学中。土屋と同じく中島飛行機半田製作所にて被災。発生時刻の時はちょうど組み立て中の艦上攻撃機「天山」の中に入って作業をしていたことで倒壊した建物の下敷きにはならず、難を逃れたと自ら話している。
津波
地震後の津波では、震源域に近い三重県尾鷲市を中心とした熊野灘沿岸一帯に壊滅的な被害をもたらした。三重県、和歌山県沿岸で特に高く、波高は新鹿で6-8m、賀田で7.1m、錦で6m、勝浦で4-5mであった。最大波高は尾鷲市賀田地区で記録された9mである。第一波の到達後、家へ荷物などを取りに戻ったところ、第二波に巻き込まれて亡くなった例もあった。津波被害はアメリカ軍により空中撮影された。 静岡県御前崎においては地震後約5分で引き波が生じ、地震後約40分の14時27分に津波の第一波が到達し、その後も14時50分、15時0分、15時30分、16時17分と到達した。最も高いのは第三波の15時で、19時頃も高かった。熊野灘では地震後10-20分で到達した。 津波は伊勢湾にも進入したが、被害は少なかった。
直前の8月には、尾鷲付近で小規模な群発地震活動が生じていた。また、11月に東北地方の太平洋岸や関東地方の内陸での地震活動がやや静穏であったとされている。しかし、この程度の群発地震活動や静穏化現象は他の時期にも生じており、特段の前兆現象とは考えにくい。ただし、潮位には有意な変化は無かったとする報告がある。また、地震発生直後に実施された名古屋地方気象台による調査報告では、「三日前にネズミがさわいだ」「湾で鰺が良くとれた」といった宏観異常現象とみられる証言が記録されている。
本震に影響を受け、震源域及び余震域から離れた地域でも規模の大きな誘発地震が発生している。 1. 1944年12月19日 満州国（当時）と朝鮮（当時）の国境付近、西朝鮮湾近傍で M6.8の地震。 2. 東南海地震の47日後の1945年1月13日 愛知県蒲郡市付近を震源とする三河地震(M6.8)。 3. 1946年12月21日の昭和南海地震、Mw8.1-8.4、深さ24km。同じ潮岬沖で発生した南海トラフのプレート境界型地震は、東南海地震とは逆の西に進行した。死者1330人。串本では地震後約10分で津波が到達し、また最高潮位6.57mであった。 4. 1948年 4.1. 4月18日 1時11分 和歌山県南方沖で M7.0。昭和南海地震と本震（昭和東南海地震）での割れ残った領域での地震。 4.2...
東京帝国大学教授の今村明恒が予想して観測態勢を私費で作った。関係市町村に警報を発令しようとしたが、届いたのは地震後であった。 第二次世界大戦後、地震学者によって調査研究が進められてきた。1970年代には名古屋大学教授の飯田汲事が市町村の記録を丹念に集め集計をしている。
この地震の約40年前から先立って西日本における内陸での地震活動が活発になっており、プレートの沈み込みによって活動する活断層による地震が起き、後に南海トラフ地震として本震が発生するのではないかとする研究がある。1899年の紀伊大和地震、1905年の芸予地震、1909年の姉川地震、1925年の北但馬地震、1927年の北丹後地震、1936年の河内大和地震、1943年の鳥取地震など、これら西日本における大きな地震活動が先行して発生している。宝永地震や安政南海・東海地震など、歴代の南海トラフ地震も同様に本震発生の40〜50年ほど前から西日本における地震活動が活発化しており、本地震もそれに準拠していたと思われる。また、以上の分析から、兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）や鳥取県西部地震など、近年発生してい...
（日本語） 東南海地震 (1944年)- 時事ドットコム（日本の震災）（英語） M 8.1 - near the south coast of western Honshu, Japan - USGS（英語） Event:899647 Near south coast of western Honshu- International Seismological Centre（英語） Significant Earthquake - NOAA日本における地震の対策と体制（にほんにおけるじしんのたいさくとたいせい）は、日本における地震（震災）への対策とその体制をまとめたものである。
概要. 日本海側で発生した地震としては当時最大級のものであり、秋田県・青森県・山形県の日本海側で10 m を超える 津波 による被害が出た。 日本 国内での死者は104人に及び、そのうち100人が津波によるものであった [2] 。 家屋の全半壊3,049棟、船舶沈没または流失706隻 [2] 、被害総額は約518億円 [3] 。 震度 4以上（当時の震度階による）を観測した地点は以下の通りである [1] 。 震源に最も近い能代市では当時まだ地震計が設置されておらず、震度5またはそれ以上と推測される。 解説. 本震に先立ち前震とみられる地震が5月14日22時49分頃 (M 5)、5月22日4時52分頃 (M 2.4)、同日23時14分頃 (M 2.3)に本震と同じ場所で発生している。
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