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  1. ワクチン - Wikipedia

    ja.wikipedia.org/wiki/ワクチン
    • 名称
    • 歴史
    • 種類
    • 接種方法
    • 副反応
    • ワクチン開発
    • 日本のワクチン事情
    • ワクチン忌避・反ワクチン
    • 出典
    • 関連項目

    ワクチンという名称は、ラテン語のVacca(ワッカ = 雌牛)に由来する。世界初のワクチンである天然痘ワクチンが雌牛から取られたため、この名がつけられた。発音は、イギリス英語でヴァクスィン 英語発音: [væksín] 、アメリカ英語でヴェクスィーン 英語発音: [væksíːn] である。日本語のワクチンはドイツ語の発音に由来している。

    種痘

    天然痘に一度かかった人間が免疫を獲得し、以後二度と感染しないことは古くから知られていた。このため、乾燥させて弱毒化した天然痘のかさぶたを接種して軽度の天然痘に感染させ免疫を得る方法がアジアでは行われており、18世紀にはイギリスからヨーロッパへと広がったものの、軽度とは言え天然痘であるため死亡者も発生し、安全なものとは言いがたかった。一方、18世紀後半にはウシの病気である牛痘に感染したものは天然痘の免疫を獲得し、罹患しなくなるか軽症になることが経験的に知られるようになってきた。これを知ったイギリスの医学者、エドワード・ジェンナーは1796年、8歳の少年に牛痘の膿を植え付け、数か月後に天然痘の膿を接種してこれが事実であることを証明した。これが史上初のワクチンである天然痘ワクチンの創始となった。ジェンナーは1798年に『牛痘の原因と効果についての研究』を刊行して種痘法を広く公表し、1800年以降徐々に種痘はヨーロッパ諸国へと広がっていくこととなった。

    ワクチン製造法の開発

    天然痘ワクチンの製造法は確立したものの、この手法がほかの病気に応用可能だとは考えられておらず、以後1世紀近く新種のワクチンは作られることがなかった。しかし1870年代に入ると、微生物学の発展の中でルイ・パスツールがニワトリコレラの予防法の研究を行い、この中で病原体の培養を通じてこれを弱毒化すれば、その接種によって免疫が作られることを突き止めた。この手法でパスツールは1879年にはニワトリコレラワクチンを、1881年には炭疽菌ワクチンを開発し、科学的なワクチン製造法を確立した。これによって、以後さまざまな感染症に対するワクチンが作られるようになった。

    現況

    ワクチンの予防接種は多くの国で行われ、2017年時点では毎年およそ200万人から300万人の命を救っていると推定されている。ワクチン投与を柱とする感染症撲滅計画も推進されており、1958年に開始された天然痘撲滅計画では患者周辺への徹底的な種痘によって1977年に根絶に成功し、1980年に正式に根絶が確認された。完全に根絶に成功した感染症は2017年時点では天然痘のみであるが、ポリオなどいくつかの感染症でのワクチン投与による根絶計画が進行している。 ワクチンの発明以来さまざまな病気に対するワクチンが開発されてきたものの、エイズなどのようにいまだにワクチンの存在しない病気も数多く存在する。 2020年に世界中でパンデミックを起こした新型コロナウイルス感染症にはワクチンが存在しなかったため、製薬企業や世界各国が総力を挙げてCOVID-19ワクチンの開発を進めた。同年年末には数社がワクチンの開発に成功し、12月8日にはイギリスでファイザー社のワクチンの接種が開始された。

    2020年時点で接種が行われているワクチンは大きく#生ワクチンと#不活化ワクチンに分かれる。一方、COVID-19ワクチンは、RNAワクチン、DNAワクチンなど、従来のワクチンとは異なる様々な種類のワクチンが開発中である。

    皮下注射、筋肉内注射が多いが、経口生ポリオワクチン(OPV)やロタウイルスワクチンの様に、直接口に飲む(経口ワクチン)ものも存在し、また鼻にワクチンを吹き付ける経鼻ワクチンも開発されているほか、BCGのようなスタンプ式の製品もある。強力なワクチンの場合は1回で接種を済ませられることもあるが、ほとんどのワクチンは2回以上の接種が必要となる。これは1回の接種ではそれほど得られる免疫が強くないうえ、多くの場合複数回接種では得られる免疫力が大幅に増大する、いわゆるブースター効果が起きるためである。

    弱いとはいえ病原体を接種するため、望まれない反応も起こすことがある。軽微なものとしては、投与部位の発赤・腫脹・疼痛・感冒様症状などがある。重大なものとしては無菌性髄膜炎、血小板減少性紫斑、膵炎などが知られる(詳細は個別のワクチンを参照)。 ワクチン接種後の自己免疫疾患はまれに報告され、ウイルスなどの感染が引き金となるまれな重篤なこれらの疾患はワクチンの接種によっても起こりうる。全身性エリテマトーデス、関節リウマチ、炎症性ミオパチー、多発性硬化症、ギラン・バレー症候群などがあり、ギラン・バレー症候群では報告のあったワクチンはほかと比較して多様である。 治験では掴めなかった低い頻度の副作用の発生が検出されるよう、迅速に情報収集がなされる。時に薬害事件へと発展し、接種中止・ワクチンの改良がおこなわれる。 2014年のコホート研究のメタ解析は、ワクチンと自閉症との関連に否定的であった。

    ワクチン開発は、まず病原の培養や不活化・弱毒化などの基礎研究を行った後、動物による非臨床試験をおこない、その後3段階に分けて臨床試験を行う。試験終了後に国による承認審査が行われ、承認されれば生産体制を整え、販売が始まる。この承認審査は各国ごとに行われ、ある国で承認されたワクチンでも他国で使用する場合には当該国での審査が改めて必要となる。ただし、ある国で感染症が流行し有効なワクチンが存在しない時は、緊急対策として他国からワクチンを輸入し審査なしで使用することが認められる場合がある。ワクチン開発の際重視される条件は、感染症予防・重症化阻止の効果、副反応などを最小限に抑えた安全性、そして開発・生産・接種コストを中心とする経済性の3点であり、これらのうち一つでも顕著に問題が存在した場合は実用化はなされない。こうした厳しい条件を満たす必要があるため、ワクチン開発にかかる期間は非常に長く、最短でも10年近くは必要となる。 ワクチン開発には多額の資金と期間がかかるうえに、多数の人々に接種を行う関係上巨大な生産力も必要となるため、資本力に優れた大企業が開発・供給を主導する傾向にあり、寡占化が進んでいる。2019年にはイギリスのグラクソ・スミスクライン、アメリカのメルク、アメリカのファイザー、そしてフランスのサノフィの4大企業でワクチン市場の79%のシェアを占めている。これにスイスのノバルティスを加えた5社は5大ワクチンメーカーと呼ばれる。ワクチン市場は巨大であり、2018年には3兆9500億円の市場規模を持っている上、さらに急速な拡大が見込まれている。 新たな感染症に対するワクチン開発は、多額の投資と時間を要するため、流行が収束して関心が低下すると資金が滞り中断を余儀なくされることがある。グラクソ・スミスクラインの例では、エボラ出血熱に対応するワクチン開発を長らく行ってきたが、臨床試験の最終段階の時点で流行が広がっていたのは最貧国のコンゴ民主共和国であり、金銭的リターンが事実上見込めないとして開発継続を断念。ワクチン候補を2019年までにアメリカの非営利機関に昨年譲渡した。

    日本では1849年にオットー・ゴットリープ・モーニッケが天然痘の痘苗を輸入し、以後本格的に種痘が全国に広まった。1909年には種痘法が施行され、1948年には予防接種法が制定されて、天然痘以外の感染症でも予防接種が義務化された。 1964年(昭和39年)に始まった、インフルエンザワクチンの被害を訴える訴訟は、1980年代まで長く続き報道された。続く予防接種による訴訟によって、1976年(昭和51年)に予防接種法が改正され、救済制度が設立された。裁判は長期化し、その結果は国の敗訴・和解となり、「予防接種は効果の少ない一方で、副反応が多発するこわいもの」という誤った認識が国民だけでなく医療関係者にも定着。1994年には強制予防接種が緩和され、定期ワクチン接種は義務から勧奨にとどめられることになった。ただし定期接種は国策として行われるものであるため費用助成が行われており、ほとんどの場合無料である。 日本は、1980年代まで世界に先駆けてワクチン開発を行っていたが、副作用による訴訟が相次ぎ、厚生省とメーカーが開発・接種に消極的になり、新たなワクチンの大規模な開発はほぼ行われなくなった。1990年代以降、海外で続々と開発されたワクチンが日本ではほとんど認可されず、「ワクチン・ギャップ」と称されるほど他国に比べワクチン開発が遅れた状況となった。この状況は2007年以降ワクチンの認可が急速に進められたことでやや解消されつつある。 2000年代に入っても、日本脳炎ワクチン接種後の急性散在性脳脊髄炎(ADEM)発症、Hibワクチンと小児用肺炎球菌ワクチン同時接種後の死亡、子宮頸がんを予防するHPVワクチンの接種勧奨差し控え等の事例があり、マスコミがワクチンの負の面を強調する報道をしたこともあり、国民の不安は増大した。 日本で予防接種が徹底されないために、2007年にはカナダに修学旅行に行った生徒が、現地では根絶されている麻疹に感染したため、ホテルから外出禁止となり、修学旅行が打ち切りになり帰国することが報道された。ただしこれにより麻疹ワクチンの接種は徹底されるようになり、2015年にはWHOが日本を麻疹排除国に認定した。小児用のHibワクチンは、先進国に大幅に遅れて認可されたが、当時アジアで認可されていないのは、北朝鮮と日本だけであった。 日本の主な製造メーカーを挙げる。 1....

    ワクチンの危険性やワクチンへの不安をもとにワクチンを忌避する「ワクチン忌避」や、反ワクチン運動がこれまでに多くの国で起こってきた。 ノーベル経済学賞受賞者ダニエル・カーネマンの2015年の言によれば、人々は巷で流行する疾病で死ぬよりもワクチンの副作用で死ぬことを恐れる場合があるのだという。もしワクチン接種後に子供が死んでしまったら、子供にワクチンを受けさせたことがその親にとって多大なトラウマになってしまうというのである。カーネマンの著書で2つの思考プロセスに言及している。1つ目は、何か感情を揺さぶるような出来事が起きた時に働くような自動的で即座の思考プロセスである。2つ目は、おちついた意識的労力をともなう思考プロセスである。ワクチン接種の損得を考える時には一般的に2番目の思考プロセスが使われるが、ワクチンの副作用で子供を危険に晒すといった恐怖が1番目の思考法を促してしまうわけである。統計的データよりも感情を揺さぶるような個々のケースに我々は強く反応しがちなのだとカーネマンは述べる。 リュック・モンタニエは、エイズウイルスの発見でノーベル医学生理学賞を受賞した人物だが、2018年にもワクチンの過信は危険だと訴え、アルミニウム塩(チメロサールやアジュバント)の使用に脳や健康に影響を与える可能性があるため、これをカルシウム塩などに変える必要性や、ワクチンに関する研究の必要性を訴えた。例えば乳酸菌を用いた経口のワクチンが開発中である。 2017年にはイタリアで、子供が予防接種を受けるかどうかには自己決定権があるとするFreevaxという運動が開催され、数千人が集い厚生労働大臣に抗議を訴えた。イタリアではワクチンの副作用の噂による接種拒否で、麻疹患者が3倍に急増したことを受け、2017年5月から国立保育園・小学校に入る6歳以下の児童に12種類のワクチンを義務付け、未接種児童の保護者に罰金を科している。

  2. 三種混合ワクチン - Wikipedia

    ja.wikipedia.org/wiki/三種混合ワクチン
    • 概要
    • 日本での接種
    • 接種年齢

    複数の病原体に対するワクチンを同時に接種する混合ワクチンの代表であり、単に三種混合ワクチン(さんしゅこんごうワクチン)と呼ぶときは、このワクチンを指す。特に、日本ではDTPワクチンを「三種混合ワクチン」、MMRワクチンを「新三種混合ワクチン」と呼んで区別している。 ジフテリア、破傷風に対するワクチン成分は、トキソイドを利用している。百日咳に対するワクチン成分は、不活化ワクチン (wP, whole cell pertussis 全細胞性)のものと、成分ワクチン(aP, acellular pertussis 非細胞性百日咳)のものがあり、近年はaPを利用するものが増加している。日本では、DTwPワクチンの副作用による事故の発生を受け、世界的に見ても早い時期(1981年)から、DTaPワクチンによる予防接種が行われている。 成人用の三種混合ワクチンとして、ジフテリアと百日咳の効力を弱めた Tdapワクチンが流通しており、アメリカ疾病予防管理センターでは、10年おきの接種を推奨している。Tdapワクチンは、子供用のDTPワクチンと比べて、接種後の局所反応が弱められている。 しかし、注射針の改良が進んでいるにも関わらず、大人でも「三種混合ワクチンは痛い」と訴える人は多く、アメリカ疾病予防管理センターの調査研究でも、他の予防接種より、痛みや不快感の訴えが大きいことが明らかになっており、痛みの原因は、ワクチンに使われている補助剤成分だろうと推測されている。

    1949年(昭和24年)から、ジフテリアトキソイドの予防接種が行われ、1958年(昭和33年)からは、百日咳を加えた二種混合ワクチン (DP)、1964年(昭和39年)からは一部自治体で、1968年(昭和43年)からは全国で、破傷風トキソイドを加えた三種混合ワクチン (DPT) が使用された(D:ジフテリア、P:百日咳、T:破傷風)。 しかし、1975年(昭和50年)2月1日、厚生省によりDPTワクチン接種の中止が指示された。これは、百日咳成分による脳症などの重篤な副反応発生事故の問題が理由である。その後、1981年(昭和56年)に、改良型の沈降精製DPTワクチンの使用が開始されるまで、ワクチン接種率は著しく低下し、保健所管轄ごとにDTやDPワクチンの接種を行う、少数ながらDTPワクチン接種を再開するなど、対応が分かれた。 1994年(平成6年)10月、予防接種法が改正され、定期接種として3か月から90か月未満でDPTワクチン4回、11歳から12歳にDTワクチン1回の接種が行われるようになった。 2012年(平成24年)11月1日から、定期予防接種に四種混合ワクチンが導入され、三種混合ワクチン未接種かつポリオワクチン未接種の場合には、原則として四種混合ワクチンを接種することになった。三種混合 (DPT) に不活化ポリオワクチン (inactivated polio vaccine) を加えたため、DPT-IPVと表記される。DPT-IPVワクチンを、生後3か月以降に3週から8週間隔で3回、3回目の約1年後(6か月後から接種可能)に4回目を接種し、11歳からDTワクチンを1回接種する。制度導入当初は、ワクチンの供給量が不足するため、移行措置として、三種混合ワクチンと単独の不活化ポリオワクチンを選択することも可能だった。 2000年以降の百日咳の流行と成人に対する追加免疫の必要性から、2016年2月、トリビックが製造販売承認事項一部変更承認を受け、2018年1月29日から販売を再開した。トリビックの有効成分量は、同社の四種混合ワクチンテトラビックから不活化ポリオを抜いた値となっている。これにより、Boostrixなどの輸入Tdapを用いていた成人に対する追加接種を、医薬品副作用被害救済制度の給付対象である国内ワクチンで行えるようになった。

    理想の接種年齢は、 1. 1期初回接種が、生後3か月から1歳まで3週から8週あけて3回。 2. 1期追加接種は、初回接種後1年から1年6か月後に1回接種する。 3. 2期はDT(ジフテリア、破傷風)のみの接種で、11歳くらいである。 アメリカ疾病予防管理センターは、成人も20歳から10年おきにTdapワクチンの予防接種を1回することを、強く推奨している。 日本の国立感染症研究所は、成人の追加接種の積極的な推奨はしていない。特定非営利活動法人「VPDを知って、子どもを守ろうの会」は、40代以降予防接種の免疫力が弱くなっている大人のVPDとして、三種混合ワクチンの追加接種を推奨している。厚生労働省も海外渡航者のためのワクチンとして、3回の定期接種済みの人は、破傷風とジフテリアは1回の追加接種で、10年間有効な免疫が付く。

  3. インフルエンザワクチン - Wikipedia

    ja.wikipedia.org/wiki/インフルエンザワクチン

    ギラン・バレー症候群. 予防接種による合併症として ギラン・バレー症候群 (筋肉の 運動神経 に生じる障害によって引き起こされる疾患)が懸念されてきたが、 アメリカ疾病予防管理センター (CDC) は、現在のインフルエンザワクチンに関するほとんどの研究におい ...

  4. シノファームCOVID-19ワクチン - Wikipedia

    ja.wikipedia.org/wiki/シノファームCOVID-19ワクチン
    • 臨床研究
    • 製造
    • 論争
    • 外部リンク

    第IおよびII相臨床試験

    2020年4月、中国は、シノファームの北京生物製品研究所と武漢生物製品研究所が開発したCOVID-19ワクチン候補の臨床試験を承認した。いずれも、化学的に不活化されたCOVID-19の全ウイルスワクチンである。 10月15日、北京生物学研究所は、BBIBP-CorVワクチンの第I相臨床試験(成人192名)および第II相臨床試験(成人448名)の結果を発表し、BBIBP-CorVは2つの年齢層の全用量において安全性と忍容性が確認された。すべてのワクチン接種者において、42日目にSARS-CoV-2に対する抗体が誘発された。これらの試験では、60歳以上の高齢者が含まれていた。 8月13日、武漢生物製品研究所は、第I相(成人96人)と第II相(成人224人)の臨床試験の中間結果を発表した。報告書によると、不活化COVID-19ワクチンは有害反応の発生率が低く、免疫原性が確認されたが、安全性と有効性の長期的な評価には第III相試験が必要であるとしている。 BIBP-CorVは、開発途上国の人々へのワクチン接種に有利な特性を持っている可能性がある。ファイザー-バイオンテックCOVID-19...

    シノファームのChariman Yang Xioyunは、同社が2021年に10億用量を生産できる可能性があると述べている。 10月、ドバイのG42ヘルスケアは、シノファームと製造契約を結び、UAEおよびその他の地域諸国にBBIBP-CorVを提供し、UAEでは2021年に7,500万~1億用量を生産すると発表した。 12月、エジプトは、シノファームとEgyptian Holding Company for Biological Products & Vaccines(VACSERA)との間で、同ワクチンを現地で製造し、他のアフリカ諸国にも輸出することで合意したと発表した。 12月、AP通信は、モロッコの最初のワクチンは中国から輸入されるが、同国はBBIBP-CorVの現地生産も計画していると報じている。

    公用データと信頼の欠如

    モデルナ社のMRNA-1273、オックスフォード-アストラゼネカ社のAZD1222、ジョンソン・エンド・ジョンソン社のAd26.COV2.Sとは異なり、中国製ワクチンの安全性や有効性に関する公的な情報はほとんどない。UAEは、このワクチンがCOVID-19の中等度および重度の症例を予防するのに100%有効であることを示したシノファーム社の中間データ分析をレビューしたと述べたが、レビューの中で症例データを独自に分析したかどうかは述べていない。シノファームがどのようにして結論を出したのかは不明であり、BBIBP-CorVの承認に関するUAEの発表では、プラセボ群とアクティブ群のCOVID-19症例数やボランティアの年齢などの詳細が明らかに欠けていた。オックスフォード大学の疫学者であるZhengming Chenは、「ワクチンがどの程度効果があるのかを伝えるのは難しい。それが本物であることを願う。」と語った。 BBIBP-CorVの安全性と有効性への信頼が国際的な展開を成功させるためには不可欠であるため、公的なデータがないことは、シノファームが他のさまざまな国にワクチンを送ることを制限...

    アジアと南米での未承認使用

    2020年12月30日、フィリピンのDelfin Lorenzana国防長官はインタビューで、少なくとも1人の大臣とロドリゴ・ドゥテルテ大統領のボディーガードが「密輸」されたBBIBP-CorVを提供された、起こったことは「正当化」されたと考えていると述べた。大統領警備隊(PSG)の長であるJesus Durante准将は、彼らが75歳でCOVID-19に対して非常に脆弱なドゥテルテに近い警備を提供するので、やむを得ないと感じ、彼の部下の何人かにワクチンを接種させるために「危険を冒した」と述べた。The Manila Times紙の著者Ingming Aberiaは、FDAのエンリケ・ドミンゴ局長は、COVID-19ワクチンのライセンスが発行されていないことを考えると、シノファームが消費者に害を及ぼす可能性があると信じるに足る理由があったが、「自己保身」の観点からPSG社を告発しない、とコメントした。翌2021年5月3日、未承認のシノファームのワクチンをドゥテルテ大統領は自ら接種した。 2021年1月1日、毎日新聞は、日本の大手企業のオーナー数人を含む18人の富裕層が、2020年...

    “How the Sinopharm Covid-19 Vaccine Works”. The New York Times. 2021年3月7日閲覧。(英語)
  5. 日本における副作用とは薬剤が原因となる目的以外の作用のことで、副反応は予防接種が原因の目的以外の生体反応のことである。 有害事象 という用語は、原因がなんであれ投薬や予防接種の後に起こる、体にとって有害な出来事のことである。

  6. BCG - Wikipedia

    ja.wikipedia.org/wiki/BCG
    • 適応
    • 使用法
    • 副反応
    • 各国の状況
    • 歴史
    • 研究事例
    • 外部リンク
    結核予防、結核菌と類縁のらい菌が原因となるハンセン病に対しても、20-80%の予防効果を示す。この他の抗酸菌感染症の予防にも有効な場合がある。
    膀胱癌 - BCG療法(生理食塩水で希釈して、尿道カテーテルで膀胱内に注入)

    当初は経口投与されていたが、1923年には効果の増大を目的として皮下注射法が行われるようになって以降、この皮下注射での副反応が問題視されてきた。これを軽減するために皮内注射法が採用され、さらに国によっては経皮接種法(皮膚に針などで小さな傷をつけ、そこから吸収させる方法)へと、投与方法は移行している。日本で使用されているBCGワクチンでは、皮下注射は認められていない。 日本では、1951年の結核予防法大改正によって凍結乾燥BCGワクチンの接種が法制化された。

    BCG弱毒生ワクチンによる予防接種には、まれに副反応が表れることもあり、この副反応は播種性BCG感染症とも呼ばれる。 軽微な例 1. 局所的な炎症や発熱 重篤な例 1. リンパ節炎、骨髄炎、結核性膿瘍、結核性潰瘍 免疫抑制状態にある者 1. エイズ患者では、ワクチンとして接種されたBCGによる全身感染の例が報告されている。健常者には希に皮膚結核の一つである腺病様苔癬という結核アレルギー性皮膚疾患が発症することがある。

    BCGワクチンの接種体制は、国ごとに異なる。 1. 定期予防接種:フランス、インド、ロシア、日本、大韓民国など 2. ハイリスク群にのみ予防接種:ドイツ、オランダ、スウェーデンなど 3. 定期予防接種としては実施せず(任意接種):アメリカ合衆国など BCGワクチンの有効性については開発当初から多くの試験が行われてきたが、調査ごとに結果のばらつきが大きく、その予防効果を疑問視する声も聞かれる。少なくとも、乳幼児結核と、結核性髄膜炎など血行性に広まる結核病変については阻止する効果があることは認められているが、成人に経気道感染した肺結核に対する予防効果について意見が分かれている。代表的な大規模野外調査の結果としては、イギリスでの調査報告で20年間で77%の予防効果が見られるというもの(1977年)、インドのチングルプット(英語版)での15年間の追跡調査報告で成人結核には全く予防効果が見られなかったというもの(1980年)が挙げられる。このほか比較的小規模な調査結果まで合わせると、カナダ、イギリス、ハイチなどでは有効性を支持する結果が、インド、アメリカでは有効性が低い結果がそれぞれ得られている。日本では初期に行われた小規模な調査結果からその有用性が支持されている。アメリカで1935-1938年にかけて約2800名の結核未感染者を対象とした大規模な前向き研究では、ワクチンの効力は52%と推定された。この臨床研究ではワクチンの効果は経年的な低減が認められず、統計的に1回のワクチン接種で50-60年間の有効性が持続することが示唆された(ワクチンの効果は女性より男性の方が維持される傾向にあった)。ワクチン接種の時期や種族、接種回数、既往歴、INH投与履歴などはワクチンの効果には影響を及ぼさなかった。 ばらつきが大きい理由については、いくつかの理由が指摘されている。まず第一に、ワクチンに使用しているBCG株の違いが挙げられる。BCG株が各国で培養を繰り返されているうちに変異して、有効性を失った株が使用されていた可能性が指摘されており、近年では、より元のパスツール株に近く、予防効果があるという結果を示しているBCG株を、WHOが選択収集して各国に配布している。第二に、調査を行った地域で結核がどの程度流行しているかも、調査結果に大きく影響している。例えば、チングルプットは結核の頻度...

    1796年にエドワード・ジェンナーは、世界初のワクチンとなる牛痘接種を行い、ワクチンによる感染症予防の有用性が知られるようになった。この成功は、自然界に存在する牛痘ウイルスが痘瘡ウイルスに似ているが毒性の低い、一種の弱毒株であることによるものであった。効果はあったが「接種するとウシになる」など根拠のない噂が流れ、普及に時間がかかった。 1881年にはルイ・パスツールが実験室での培養によって弱毒化炭疽菌株を作り出すことに成功し、これを用いた世界初の弱毒生ワクチンが作成された。弱毒菌株を人工的に作り出すことで、弱毒菌株が自然界に存在しない感染症でもワクチンの開発が可能であることを示したものであった。 20世紀初頭、フランスのパスツール研究所の研究者であったアルベール・カルメット(Albert Calmette)とカミーユ・ゲラン(Camille Guérin)が、ヒトに対し病原性を有しないウシ型結核菌(Mycobacterium bovis)の強毒株の一つであるNocard株を13年間(231代)継代培養してBCGの元になる菌株を作製した。病原細菌では実験室で人工的に培養を繰り返す(継代培養)うちに毒性が弱くなる現象がよく観察されるが、ウシ胆汁加バレイショ培地による継代培養が行われた。その結果、作り出された菌株は元のウシ型菌より遥かに弱毒性で、ヒトに対してほとんど病原性を示さないほぼ無害なものに変化した。 1921年にパリにおいて、母乳に混ぜて乳児に経口的に投与され、乳児結核症に対して著明な予防効果を示したことから世界的に注目され、各国に配布されて結核予防のための弱毒生菌ワクチンとして利用されるようになった。以後、国ごとに継代培養されていった結果、現存するBCGには国ごとに遺伝的な違いが生じている。 1926年にノルウェーのヨハネス・ハイムバックが皮下接種法を考案したが、皮膚に膿瘍や難治性潰瘍を形成するなど問題が多かった。1928年にスウェーデンの小児科医アルビッド・ヴァルグレンが皮内接種法を開発して成功し、接種普及に努めた。さらに安全な方法として、1930年代から経皮接種法が研究された。接種器具については各国で様々なものが使用されているが、日本の9本管針を用いる乱刺器具は、1961年朽木五郎作の考案による。 第二次世界大戦の後、その被害を大きく受けた東欧諸国を中...

    2020年3月27日、オーストラリアの研究機関であるマードック・チルドレンズ研究所が、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の重症化抑制に有効かどうかを確認するため、結核予防に使われるBCGワクチンの臨床試験を行う事が報道された。 北山忍米ミシガン大学教授らの研究グループは、BCGワクチンの接種を義務付けていた国々は、義務付けていない国々と比べて、感染者数、死者数ともに増加率が有意に低いことを報告した。 一方で日本ワクチン学会は2020年4月3日に発表された声明において「『新型コロナウイルスによる感染症に対してBCGワクチンが有効ではないか』という仮説はいまだその真偽が科学的に確認されたものではなく、現時点では否定も肯定も推奨もされない」との見解を示している。 2020年4月初めにBCGワクチン取り扱い経験のない医療機関において全量皮下注射という極めて不適切な使用があり、その後副作用に至ったと4月10日に厚生労働省が公表している。

  7. ヒトパピローマウイルス - Wikipedia

    ja.wikipedia.org/wiki/ヒトパピローマウイルス
    • 性状
    • 感染方法
    • 検査
    • 臨床像
    • ワクチン
    • 関連項目
    • 外部リンク

    エンベロープを持たない環状構造の二本鎖DNAウイルス。全世界的に古くから存在していた[要出典]。2016年現在180以上のHPVの遺伝子型に分類されており、生殖器粘膜に感染する40以上の型が知られており、そのうち子宮頸癌の発症に関わる高リスク型HPVとして少なくとも15の型が知られていて、なかでもHPV16は全世界の子宮頸癌の約50%から検出されている。正20面体のカプシドで覆われており、遺伝子サイズは種類により異なるがだいたい約8,000塩基ほどで、8から9のオープンリーディングフレーム(ORF:蛋白をコードしていると推定される遺伝子。しかしその遺伝子産物は同定されていない)を含んでいる。欧米の子宮頸癌でよく発見される16型HPVの場合、初期遺伝子 (E1,E2,E4,E5,E6,E7) と後期遺伝子(L1とL2)というORFを持っている。その中で特にE6とE7が発癌に関与していると考えられている。 E6はがん抑制遺伝子であるp53と結合し分解することで発癌に寄与している。E6はそれ以外にもhTERTの再活性化やPDZドメインを持つたんぱく質を分解することで発癌に寄与している。E7はp53と同様がん抑制遺伝子であるpRbと結合、分解・不活化することでpRbと結合している転写因子であるE2Fを遊離し活性化することで発がんに寄与している。それ以外にもE7はcdk阻害因子であるp21、p27と相互作用することで発癌に寄与している。 それ以外のウイルスがコードするタンパク質ではE1はDNAヘリカーゼ活性を有し、E2と結合することでウイルスゲノムの複製に関与している。E2はE1と同様ウイルスゲノムの複製に関与するが、ウイルス遺伝子の発現調節に関わるLCR (Long Control Region) 上に結合ドメインがあり、初期遺伝子の発現調節(特にE6、E7)に関わっている。E4はサイトケラチンのネットワーク崩壊、E5はEGFRの活性化などが報告されているが、これらのウイルスタンパクの明確な機能は明らかにされていない。L1とL2はキャプシドタンパクでL1のみでVLPを形成できることが知られている。後半に記述しているGardacilやCervarixなどはいくつかの型のL1をもとに作製したワクチンである。L2はキャプシド形成に補助的に働いていることが知られている。 通常...

    HPVは接触感染で皮膚や粘膜の微小な傷から侵入し、扁平上皮基底部の細胞に感染する。感染HPV は血中に侵入しないのでウイルス血症を起こさない。従って血液感染はない。また感染した細胞を破壊せずウイルス粒子を大量に放出させることもない。このため抗原提示細胞の活性化や抗原認識の過程が回避され、免疫が誘導されにくい。 HPV 感染の70%が1年以内に消失し、約90%が2年以内に消失する。しかし上記のメカニズムによって、一生涯有効な免疫記憶が形成されないため、自然感染後の抗体産生が十分でなく、同じHPV型への感染が何度も起こると考えられている。通常は様々な免疫が応答し体内から排除される。 生殖器へのHPVの感染は、母が感染した乳児の約73%が感染していた。出生時に、HPVの6型、11型、16型、18型はそれぞれ6.4%の乳児が感染しており、生殖器よりも口腔での感染率が2倍であり、感染していた乳児6か月時点で16型は約83%、18型は約20%から検出された。 日本の子供の口腔へのHPVの感染では、3歳の小児では最も多いのは2型、5歳では16型でありこれは35.5%の子供から検出された。別の研究では、成人では16型の口腔からの検出率は1.3%であった。

    皮膚上皮に発生する疣贅の組織中にウイルス粒子の局在を免疫組織学的に証明するために、市販の抗パピローマウイルス抗体(DAKO PATTS社 B-580)がHPVの第1次スクリーニングに多用される時期があった。この抗体は、ウシ乳頭腫ウイルス粒子を界面活性剤で処理し、家兎で免疫し作成した抗体で、全てのタイプのHPVのみならずヒト以外の動物のパピローマウイルスとも反応し、容易に入手であった。2016年ガイドラインでは、in situ hybridizationで病変部細胞からのHPV-DNAの証明、PCR法またはLAMP法によるHPV遺伝子型を決定する、としている。

    一般に上皮に対する親和性が強く、それぞれ種類によって生じてくる疾患は異なっている。 1. 尖圭コンジローマ:粘膜型低リスク型であるHPV6または11型が約90%を占め、発癌性と関係する高リスク型のHPV16、18型などが混合感染していることもある。HPV16、52、58、18型などに感染した女性の場合、子宮頸部に感染し、子宮頸癌の発癌要因になることもあると考えられている。外生殖器に鶏冠状の乳頭腫を形成する。 2. 子宮頚癌:子宮頸癌の90%以上、前癌病変である異形成の95%以上から、正常婦人の外陰からも5-10%、高リスク型HPVが検出される。 3. 疣贅:皮膚に出来るイボ。ウイルスの種類により形状・発生場所が異なる。詳しくは内部リンク参照のこと。 4. 咽頭乳頭腫:HPVが尖圭コンジローマを有する母親から乳児へ経産道感染することにより、咽頭に形成される良性腫瘍。声門部が好発であり、気道まで進展し稀に狭窄をきたすおそれがあるため、周産期の管理が必要となる。

    HPVワクチンは2価ワクチン、4価ワクチンがあり、後に9価ワクチンが加わり2価は市場から撤退した。いずれも組換えDNA技術を用いているため、ワクチン自体には感染性はない。 米国のメルク社より尖圭コンジローマと子宮頸癌の原因ウイルスであるHPV6 、11、16、18型のワクチン「商品名ガーダシル」(GARDASIL) が開発され、2006年6月にアメリカ食品医薬品局(FDA)に承認された。世界保健機関(WHOから品質や安全性の基準など満たすワクチンとして認定されている。米国でのHPV未感染女性を対象にした、ガーダシルを用いた4つの大規模臨床試験の結果を総合すると、前癌状態であるCIN2、CIN3、AISに対し、99%の発症予防効果があった。 次いで米国のグラクソ・スミスクライン社よりHPV16、18型のワクチン「商品名サーバリックス」(Cervix) が開発され、2007年5月に10-45歳の女性用としてオーストラリアの医薬品審査当局で承認された。なお、有効性の承認はないが31型、45型などの他の腫瘍性HPV型に対しても予防効果も示唆されている。日本ではサーバリックスが2009年10月に承認され、ガーダシルが2011年である。 アメリカでは、9価HPVワクチンのガーダシル9の登場によって、2016年に2価のサーバリックスは市場から撤退した。 欧米ではHPV 16型と18型の割合が多い(約70 - 80%)のに対し、日本では割合がやや低い(約60 - 70%)ので欧米より有効性が低い可能性がある。 HPVワクチンはあくまでも予防ワクチンであり、治療ワクチンではない。しかし、抗体陽性であるがウイルスDNA陰性(過去の感染が排除された証拠)の女性においては、ブースター効果によって抗体価が増幅され、その結果、同じ型のHPVのその後の感染は防がれる。CIN治療ワクチンは2012年時点で治験中である。 26歳以上の女性に安全・有効であるかの検証は現在進行しているところであるが、臨床試験の中間報告ではHPV抗体価の10倍以上の上昇と、従来の接種対象年齢と変わらぬ安全性が示されている。ただし、これらのワクチンは子宮頸癌等の定期健診を不要にするものではない。ガーダシルなら6、11、16、18型、サーバリックスなら16、18型以外が原因になる癌(子宮頸癌では20 - 30%の原因と...

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